ケータリングを業者に依頼する時、問題になるのが人数の調整です。
どんなに事前に確認を取っていても、突然のキャンセルや人数の追加というのは、ごく当たり前に起きることです。
イベントの予定日まで日数があれば、ケータリング業者としても問題なく調整できると思いますが、そうした人数の増減というのは突発的に起きるものです。
（お勧め会社）GINZA MOEGITEI
ですから、ケータリング業者というのは、日時や会場以上に、人数について綿密に確認をしてくる傾向があります。
ひとりふたりならなんとかなりますが、１０人２０人の変更と言うのは大変です。
また、余計に食材や調理をするとそれだけで無駄なコストになります。
そういったコストを依頼者に請求することはできませんので、完全なマイナスです。
ですから、ケータリング業者というのは人数の調整に対して敏感です。
また、増減については、例えば急に減ったとしてもその分の費用を徴収するということを、あらかじめ伝えてくる業者もいます。
依頼者側としてはマイナスになるのは避けたいですから、しっかりとした事前調整が求められるわけです。
お互い多くのマイナスや廃棄を出さないために、しっかりと連絡を取ることが人数調整においては大切なことではないでしょうか。
ケータリングにおいて、費用はどのように徴収すべきでしょうか？パーティーなどの場合は、参加費の一部をケータリングの費用として徴収することになるでしょうし、個人であれば頭割りで徴収するでしょう。
この時に起きる問題が、あらかじめ決めておいた予算から、大きく足が出てしまった場合の対応です。
事前にこれ以上出せないということをケータリング業者に伝えておいても、追加のサービスをその場で増やしたり、時間を延長したりすると、予算から大きく上回る可能性があります。
また、急な欠席者が出た場合も、多くの場合、その分を当日キャンセルすることは困難ですので、頭割りであればひとり当たりの支払いが増えることになります。
ですから、こうしたケータリングの費用徴収でのトラブルを避けるために、参加者から費用を徴収する場合は、あらかじめ徴収しておくことをお勧めします。
後から徴収すると、欠席者の分の負担が増えますので、出席しても欠席しても徴収することでこれを避けることが可能です。
それでも予算を大きく上回る場合は、後から追加で徴収する必要がありますが、そういった可能性がある場合、あらかじめ参加者に伝えておくというのもトラブルを回避するための方法のひとつだと言えます。